歴史新事実

神武天皇の実在確定
様々な遺跡発掘により、神武天皇の実在が確定した。但し、紀元前660年即位に関してはそこまで年代が古いわけではなく、紀元後であることも判明している。
邪馬台国
畿内説・九州説に決着がつき、有力候補であった北部九州ではなく、阿蘇・高千穂峡を中心とした一帯にあったことが判明。金印と封緘が出土した。
万世一系の確定
継体天皇による王朝交代説もあったが、継体天皇が渡来人ではなく（生母が渡来人系だっただけ）、神武天皇の系図に連なることが確定。現代まで神武天皇の血筋が続いていることが確定した。
聖徳太子の実在証明
非実在説のあった聖徳太子（厩戸皇子）の存在が中国の隋の史料から確定。
源義経の評価
悲劇の英雄伝説を覆す、『政治的に未熟な武将』としての評価が主流となる。源頼朝との書簡が発見され判明した事実により、評価が覆った。武将としての能力は高かったものの、『最高権力者の弟』としては公私の別がなく、政治認識が甘く、自分が政治に携わっているという認識が皆無であったことが判明している。
それに伴い、母常盤御前の悲劇の女性という評価も覆り、戦乱の世を生きる強かな下級貴族女性の代表として認識される。
それとは逆に悲劇の女性として扱われていた静御前は『政治家の妾としての意識のない、良くも悪くも庶民の女性』として評価に値しないとされ、一方で最期まで付き従った正室・郷御前が武家の妻としての覚悟を持った女性として評価されるようになる。
義経に対する『判官びいき』がなくなったことによりそれまで『冷酷な兄』とされていた源頼朝が有能な政治家として認められるようになった。但し、家庭人としては失格ともいわれる。何しろ子供たちが足を引っ張り合って鎌倉幕府の将軍のうち頼朝の系譜に連なるのは2代と3代しかいない。
また、北条政子に関しては鬼嫁とか冷酷で嫉妬深い妻といった評価はほぼなくなり、強かな女政治家として認識されるようになった。
武蔵坊弁慶の存在
『武蔵坊弁慶』と称する人物は確定していないが、義経の側近に鞍馬寺時代から随行していた僧兵の存在が明らかとなり、その人物が弁慶であろうという説がほぼ確定となる。
本能寺の変の黒幕説
豊臣秀吉説・徳川家康説など様々な憶測に近い説があったが、明智光秀単独の政治的背景が一切ない謀反であることが確定。
元々明智がそれなり格のある家の出であったことや足利将軍家と関わりのあったことからどちらかと言えば旧体制寄りの思考を持っていたため体制を打破する信長に危機感を抱いたこと、完全実力主義の織田家において足軽上がりの侍大将が出るなどでプライドを傷つけられたことによるヒステリーが謀反へと繋がっていた。
秀吉の迅速な行動については、明智の動きを見張っていた間者による報告により、明智が京都に向かった時点で毛利との和解交渉に着手したことが判明している。
南京大虐殺
中国とアメリカによる捏造であることが確定。20世紀から捏造説はあった（虐殺された人数と虐殺方法。刀で数十万人は一日では殺せないなどの有り得ないハイスペック日本人化）が、当時は数字を誇張していたのではないかと思われていた。しかし、スクープした記者がアメリカの諜報員であったこと、実際に虐殺された民が『日本に協力的で人民政府軍に対して反旗を翻そうとしていた現地人』であることが判明し、中国軍による虐殺を日本軍による虐殺と捏造したことが判明した。
アメリカ政府及び中国政府は正式に日本政府に対して謝罪し、賠償金を支払った。賠償金額はドイツやイタリアなど旧敗戦国及びインドなどの旧日本領の友好国が国連にて協議し決定。これによって中国及びアメリカは経済的に大打撃を受ける。
東京裁判の無効化
戦争犯罪を裁いたとされる東京裁判が国際社会の常識として有り得ないものであったことが世界的に認められる。戦犯とされた人々は名誉を回復。また、東京裁判を許に支払われた賠償金は無効化決定当時の貨幣価値に換算され返還された。
このことでアメリカ・中国・イギリス・フランス・ロシアは経済的な打撃を受ける。
従軍慰安婦問題
韓国が国家ぐるみでの捏造であることを国連の勧告により認める。
従軍娼婦は確かに存在したが、それは国家公務員として認められ下士官よりも高い給与を与えられていたこと、健康診断など福利厚生も充実していたこと、公募によるものであることが判明している。朝鮮人慰安婦よりも日本人慰安婦のほうが多かったことも判明しており、彼女たちは終戦後、下士官や兵卒の妻となっている。韓国人が強制徴集と主張したのは朝鮮人女衒に家族が娘を売り飛ばしたもので、後にそれを強制徴用と偽っていた。戦後に『従軍慰安婦問題』として取り上げられたのは韓国人工作員が姑を利用した捏造であることも事実として認定されている。
これらを裏付ける史料がアメリカ・中国・ロシア・イギリスから発見される。
同時に中国の南京大虐殺も連合国による捏造であったことが判明し、韓国・中国・アメリカが正式に日本に謝罪した。
韓国はこれまでに日本から受け取った賠償金や慰謝料を返還。これによって元々傾いていた国家財政が破綻した。
なお、日本は50年間での返還を提案していたが、これまでの韓国のあり方を熟知している中国・アメリカが10年以内の全額返還を突きつけた。これは世界のお荷物である韓国を衰退させる狙いがあり、日本は半ば利用された形となる。
なお、日本が要求したのは日本国内に住む韓国人及び韓国系に国外退去することのみ。日本国に忠誠を誓い帰化した者以外は2年以内の退去を求めた。これによってマスゴミ・極右勢力・政府批判しかしない市民団体・沖縄基地反対の市民団体が消えた。
第2次世界大戦の負の遺産解消
南京大虐殺・東京裁判・従軍慰安婦の問題が解決したことにより、日本は旧連合国及び中国・韓国から多額の賠償金と慰謝料及び不当に支払った賠償金・慰謝料の返還があった。これは累積赤字をすべて解消できるほどの金額となり、日本は赤字0国家となる。
一方、多額の賠償金と慰謝料を払うこととなったアメリカ・中国・韓国は国家財政が破綻一歩手前となり、経済的には三流国となる。
また、韓国については元々嘘つき国家として世界から忌まれていたが、北朝鮮やテロリスト以上に世界から侮蔑される国となり、世界中が韓国系の住人を強制送還するようになる。旅行での韓国人受け入れも拒否する国が増え、実質韓国は鎖国状態となった。
20世紀中盤から21世紀にかけての日本の政治についての評価
第二次世界大戦戦勝国に押し付けられた『敗戦国意識』と『自虐史観』によって日本国民自身が自国への愛国心と誇りを持つことが許されなかった時代。更に常に政府に対して批判していればいいという安直なマスコミの姿勢により国民が政治に対して根拠のない不信感を抱き、興味を失っていたまさに衆愚政治の極みとも言われる民主主義暗黒時代との評価がなされている。
特に平成時代の民主党政権への政権交代は衆愚政治の最たるものとされている。尤も、この暗愚な政権により『政治家によって日本国が滅びるのではないか』という危機感を持つ者も増え、政治的関心が一時的に高まった。その後自民党政権が復活するとその不安が消えたことから喉元過ぎれば熱さを忘れるといった具合で、再び政府の批判をしていればいいという風潮に戻ってしまう。
この時代に日本が衆愚政治ゆえに滅びなかったのは、天津神々のご加護があったのではないかとの見方さえ出ているほどの危機的状況だった。
第3次世界大戦
21世紀末、北朝鮮による韓国併合に端を発する。中国・北朝鮮・ロシアの連合VSアメリカVSヨーロッパの三つ巴の戦い。
正確には中国連合VSアメリカ・ヨーロッパだったものが、中国連合の敗北後、アメリカVSヨーロッパとなった。
その後、参戦しなかった永世中立国のスイス・オーストリアと日本により、終戦協定が結ばれる。
なお、これ以前50年ほど前に日本とアメリカの安保は解消されており、日本は独自に国防軍を持っている。
朝鮮半島消滅
地理的には存在するが、北朝鮮及び旧韓国国民は滅亡。海外にいた朝鮮民族も戦争時に強制送還されており、エベンキ族は滅亡した。
アメリカ合衆国崩壊
第3次世界大戦の敗北により、50州からなるアメリカ合衆国は崩壊し、合衆国建国当初の13州からなるリバティ共和国と各州ごとの小国に分裂。一部の州はイギリス連邦に組み込まれた。
中華人民共和国滅亡
第3次世界大戦時にチベットなど虐げられていた地域が独立。それ以降、さまざまな地域で独立運動が起こり、数百の小国に分裂し、中華人民共和国は滅びた。
国際平和会議
第3次世界大戦後に有名無実化していた国際連合の代わりに発足した。理事国は1700年以前に国家として成立している国という条件がつき、第3次世界大戦で中立を保った日本、スイス、オーストリア、インドが中心となって運営されている。
なお、第3次世界大戦以降、ヨーロッパ・アジアでは王制を敷いている国が多く、フランスではブルボン王家、オーストリア・ドイツではハプスブルグ家、ロシアではロマノフ王家が『王』として即位。ただし、何処の国も日本・イギリスと同じく『国家統合の象徴』としての王家であり、政治的権力はない。また、ハプスブルグ家もロマノフ家も嘗てのように『皇帝』は名乗らず、『王』として即位したため、『皇帝（エンペラー）』認識されるのは日本の天皇のみという状況は変わらない。
日本の皇室はローマ法王と同等の権威と格式を持つというのが国際認識として定着している。
また、日本は現存する世界最長の統一国家であり（紀元前666年から国家形態は変わっていないと認識されている）、その歴史の長さゆえに『世界でただ一つの滅びない国家』として尊敬の対象となっている。